個人投資家の最多予想は「横ばい」
「2026年の日本株はどうなると思いますか?」という問いに対し、最も多かった回答は「横ばい」で、全体の46.1%を占めました。これは、多くの個人投資家が2026年の株価に大きな変動はないと見ていることを示唆しています。
一方、「上昇する」「大きく上昇する」と回答した個人投資家は合わせて35.9%に達しました。これに対し、「下落する」「大きく下落する」と回答した個人投資家は18.1%にとどまり、上昇への期待が下落への懸念を約2倍上回る結果となっています。

より詳細な集計データや過去の調査結果は、株の学校ドットコムのメディアサイトで確認できます。
日経平均株価の予想、上昇派は「55,000円」が最多
「横ばい」と回答した人を除く431人の個人投資家に対し、2026年の日経平均株価がどこまで上昇または下落するかを尋ねたところ、上昇予想で最も多かったのは「55,000円」で、上昇派の26.8%が選択しました。次いで「53,000円」(14.3%)、「52,000円」(10.1%)と続き、現在の50,366円(調査日終値)から10%以内の比較的小幅な上昇を見込む声が多く見られます。しかし、「60,000円」を予想する声も9.1%存在しました。
下落予想では、「45,000円」が最多で24.3%を占めました。続いて「40,000円」(15.3%)、「30,000円」(6.9%)と続き、上昇予想よりも値幅の大きい下落を予測する意見も確認されています。

個人投資家の多彩な意見
個人投資家からは、2026年の日本株の展望について様々な理由が寄せられました。
「横ばい」の理由には、中国との関係への懸念と脱中国による新たな市場形成への期待、日米株価の高値圏での警戒感、景気実感の不足などが挙げられています。
「上昇する」の理由としては、高市政権の積極財政推進、円安による企業業績の上昇、日本市場への資金流入の増加、米国株ブームの終焉による日本株へのシフトなどが挙げられました。
「下落する」の理由では、世界情勢の不安定化、政府政策が実体経済に与える影響、内外の好材料の不足、米国の株価上昇停止と日本の金利上昇、円安と物価高騰、トランプ関税による輸出後退、実体経済との乖離などが指摘されています。
これらの意見は、株式市場が多くの思惑によって形成されていることを明確に示しています。
投資家が持つべき指針
2025年の大幅な上昇を経て迎える2026年の株式市場は、相場格言の「午尻下がり」とは異なり、個人投資家の間では悲観的な見方は比較的少ないことが今回の調査で判明しました。しかし、多様な意見が交錯する市場では、他者の意見に左右されず、自身の方針やルールを持つことが重要です。明確な判断基準がなければ、冷静な判断ができず、損失を被ったり利益を逃したりする可能性があります。
「株の学校ドットコム」では、すべての投資家が適切なリスクを取りながら、心穏やかに相場を乗り越えられるよう、調査分析と情報発信を継続しています。詳細は株の学校ドットコムをご参照ください。
窪田剛氏の見解:日経平均10万円の可能性も

株の学校ドットコム講師の窪田剛氏は、日経平均株価が高水準にある中で、市場に流れ込む資金が大きくなっていると指摘しています。2025年までの流れが継続すれば、2026年も大相場になる可能性を秘めていると分析。日経平均株価が5万円を突破した現状から、「ここから先は意外と早く10万円に達するだろう」との見解を示しています。これは、過去2年間で約2倍に上昇した日経平均株価が、同じ上昇率を続ければ2年後には10万円に到達する計算に基づいています。
しかし、株価は常に右肩上がりで推移するわけではないため、大きく調整(下落)する可能性も想定し、その準備をしておくことが極めて重要であると強調しています。これにより、来たるべきチャンスを掴むことが可能になると述べています。
窪田氏は、株式投資が単なる収益追求だけでなく、人生を豊かにする魅力を持つと語ります。自身も株式投資を通じて億を超える資産を築き、社会貢献活動を行うまでに至った経験から、多くの人が株式投資を通じて自身の人生を豊かにできるよう、「株の学校ドットコム」を通じて魅力を発信し続けるとしています。
窪田剛氏のプロフィールはこちらで、公式noteはこちらで確認できます。
株の学校ドットコムについて
「株の学校ドットコム」は、2002年から投資勉強会としてセミナーを開催し、2009年からはオンラインの株式スクールとして幅広い層に投資教育を提供しています。現役トレーダーを講師に迎え、本質にこだわった講義が支持され、受講者数は累計92万人を超え、国内最大級の規模を誇ります。
株式会社トレジャープロモートは、投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置き、コンテンツの企画・制作、システム開発・運営、メディア運営を行っています。運営会社の詳細情報は株式会社トレジャープロモートのホームページ、公式noteはこちらで確認できます。
同社は金融商品仲介業者として関東財務局長(金仲)第581号に登録されており、株式会社SBI証券を所属金融商品取引業者としています。

コメント