「東京海上・世界モノポリー戦略株式ファンド」純資産総額1,000億円突破：安定運用が投資家を惹きつける
東京海上アセットマネジメントが運用する追加型投資信託「東京海上・世界モノポリー戦略株式ファンド」の純資産総額が、2025年12月30日に合計1,000億円を突破しました。毎月決算型、年1回決算型、年6回決算型の合計値がこの節目を迎え、安定的な運用実績が投資家からの支持を集めています。
ファンドの特色：競争に強いモノポリー企業への投資
「東京海上・世界モノポリー戦略株式ファンド」は、高い参入障壁により特定の地域でモノやサービスを独占・寡占している企業、いわゆる「モノポリー企業」を投資対象としています。これらの企業は、生活に不可欠なインフラやサービスを提供し、私たちの暮らしを支える存在です。
公共性の高い事業を展開する特性上、競争が激化する市場においても「競争にさらされにくい」という強みを持っています。また、高い参入障壁と価格決定力を有し、人口動態などを背景に長期かつ安定的な利益成長が期待できる点が魅力です。
純資産総額拡大の背景：不透明な市場での「下値抵抗力」
昨今の世界経済は、主要国の金融政策転換による不透明感やインフレ再燃懸念など、先行きが見通しづらい状況にあります。このような市場環境下において、規制や契約に守られ、景気やインフレの動向に左右されずに安定成長を続けるモノポリー企業への投資の重要性が高まっています。
過去の市場下落局面では、当ファンドの運用戦略は強い下値抵抗力を発揮してきました。米中貿易摩擦、コロナショック、ウクライナ侵攻・米金利上昇時など、世界株式が大きく下落した局面においても、世界株式を上回る超過収益を記録しています。
純資産総額の拡大は、こうした不透明感が続く状況下で、着実な資産成長を目指す当ファンドが有効な選択肢として多くの投資家に評価された結果と言えるでしょう。
ファンドの主なリスクと費用
当ファンドへの投資には、価格変動リスク、為替変動リスク、カントリーリスク、流動性リスクなどが想定されます。これにより損失を被り、投資元本を割り込む可能性があります。投資信託は預貯金や保険とは異なり、元本が保証されているものではありません。
費用については、購入時手数料が購入価額に対して上限3.3％（税抜3％）、運用管理費用（信託報酬）がファンドの純資産総額に年率1.7985％（税抜1.635％）程度（実質負担）などがかかります。その他の費用・手数料や詳細については、必ず投資信託説明書（交付目論見書）を確認し、自身で判断することが重要です。
詳細情報
「東京海上・世界モノポリー戦略株式ファンド」に関する詳細は、以下の東京海上アセットマネジメントのウェブサイトで確認できます。
コメント